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取引所はどこにあるのか?

新しい取引所

新しい取引所も設立されています商品トレードの舞台となる「商品取引所」は、いまや世界中のあらゆる地域に広がっています。

商品トレードは、かつては農産物取引の本場であるシカゴ商品取引所(CBOT)や、原油や金取引の拠点であるニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)を軸に発展してきました。どちらも、重要な拠点である点は変わらないのですが、現在ではアジア・中近東など世界中のあちこちで商品取引所が生まれ、発展しています。

今では世界中の商品取引の鍵を握る中国には、3ヶ所の取引所があります。大連商品取引所(DCE)、上海期貨交易所(SHFE)、鄭州商品交易所(CZCE)の3箇所で、取引高を大きく伸ばしています。

また、中東のドバイにも商品取引所が新設されました。
オイルマネーの運用市場としての役割を狙って、2005年にはドバイ金・商品取引所が新設され、金・銀などの取引がスタートしました。

世界の取引所

取引所同士の業務提携も進んでいますこれまで大きな勢力だった米国・欧州・日本の取引所もこれらの新興勢力の影響力を無視できず、互いに連携を深めています。

日本の東京工業取引所も、中国の上海期貨交易所(SHFE)、大連商品取引所(DCE)、米国のNYMEXなど多くの取引所と業務提携(MOU)を進めています。東京穀物商品取引所も鄭州商品交易所(CZCE)などと提携しています。

これらの背景には、ネットトレードの進展により、世界中のマネーをどこからでも取り込むことが可能になってきているという現状があります。
そういう意味では世界の商品取引は、グローバル化に向け生き残りをかけて争っている、と考えることもできるのです。

日本の商品取引所

現在日本には、東京工業取引所、東京穀物取引所、中部商品取引所、大阪商品取引所、関西商品取引所、福岡商品取引所の6つの取引所があります。
しかし、取引の減少、収益の悪化、世界での生き残りをかけていることなどから統合・存続をかけた再編が必至の状態と言えます。

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